オフサイトPPAの場合、今後太陽光発電所を設置出来る余地はどの程度あるのでしょうか。
太陽光発電協会(JPEA)が今年7月に発表したPV Outlook 2050によると導入ポテンシャルは2380GWある様です。農業関連が1593GW、非住宅建物391、住宅240、水上関連87.2、BIPV82.8、EV26.8とのことです。2023年12月末時点での太陽光発電の導入量は73.1GWなので、30倍以上ものポテンシャルがあることになります。
太陽光発電産業の新ビジョン“PV OUTLOOK 2050” （2024年版ver.1）
https://www.jpea.gr.jp/wp-content/uploads/pv_outlook2050_2024ver.1.pdf
ただ、これは経済性以外の制約を加味したポテンシャルとのことなので、ここに経済性等を加味して導入量を予測して行く必要があります。
そうして経済性等も加味して計算した導入量見通しは2030年で125GW(AC)、2050年で400GW(AC)とのことです。先ほどの2023年末の導入量の5倍以上になります。2012年のFIT導入により太陽光発電の導入が進みましたが、その支援策により設置された量よりもはるかに多い量の導入が見込まれると言うことになり、従来の支援策ではない、どの様な要因がその導入を促すのかはよく見て行く必要があります。JPEAでは事業用Non-FITの導入はカーボンプライスが決め手と示しています。カーボンプライスについては別の機会に考えて行きたいと思います。
2025年から2050年の導入量が一番多いのが戸建住宅で72.5GW、続いて耕作地40.7、BIPV(非住宅)31、荒廃農地28.5、水上空間等24.7、その他農地20.9、産業系建築物18.9、その他建物17.4、公共系建築物16、EV15.3、集合住宅11.2・・・と言った順番になっています。
戸建住宅については東京都に続いて川崎市他で太陽光発電設備の設置義務化が導入されることが大きいのかなと思います。戸建で使い切れない太陽光を電力小売りが引き取ると言うことがあるかと思いますが、その場合は電力小売りのメニューとしてそれが入って行くと言うことになるかと思います。
耕作地40.7GWと言うのはソーラーシェアリングを想定しているかと思いますが、2025年の0.6GWに対し、大きなジャンプを見込んでいます。
BIPV(非住宅)と言うのはペロブスカイトを想定しているかと思いますが、2035年で0.6GWでそこから導入が拡大する見込みとなっています。
産業分野での脱炭素なのでBIPV(非住宅)、農地につきもう少し掘り下げて見て行きたいと思います。
